ソフトウエアは原則無形固定資産に分類されます。（中小会社は30万円未満であれば支出時に一括で消耗品費処理ができます。）

ソフトウエアは、市販品の購入の他、自社独自に開発してもらったシステムも含まれます。

その為、他社に依頼してシステムを開発作成してもらった場合にもソフトウエアとして資産計上することとなります。

なお、この場合、ソフトウェアの取得価額には、購入代価の他に事業に供するために直接要した費用の額も含まれます。

通常、資本金1,000万円程度の中小企業の場合、取得価額が30万円未満であれば支払時に一括で消耗品費として処理し、取得価格３０万円以上であれば無形固定資産として5年間で均等に減価償却していくこととなります。